要チェック！DXがうまく推進できない中小企業7つの特徴【傾向と対策】

今や聞いたこともないという経営者は少なくなったほど、DX（デジタルトランスフォーメーション／以下：DX）への注目度は高くなっています。

特に新型コロナウイルス感染症への対策が急務となった昨年以降、DXへ取り組む企業の数は急激に増えました。

しかし、その総てがDXを成功させているかといえば、残念ながらそうではありません。

DXがうまく推進できない企業にはいくつかの共通する特徴があります。

そこで今回は「DXがうまく推進できない中小企業7つの特徴」と題して、その傾向と対策について解説いたしました。

現在DXに取り組みながらも、なかなか成果を実感することのできない中小企業経営者・担当者はぜひご参考にしてください。

DXがうまく推進できない中小企業｜7つの傾向と対策

DXという言葉が世に広まったのは、2018年9月に経済産業省（以下：経産省）が「DXレポート～ITシステム『2025年の崖』克服とDXの本格的な展開～」を発表して以降です。

このレポートの中ではこのまま日本企業がDXを実現しなければ、2025年以降毎年最大12兆円の経済損失が生じる可能性があると指摘され、「2025年の崖」というキーワードと共に一気にビジネス界に浸透していきました。

その後の新型コロナウイルス感染症蔓延に伴い、その流れは加速の一途をたどっていますが、残念ながら言葉の表層だけを捉えて「DXは必要らしいからやらなければならない」と、盲目的にDX推進を試みる中小企業が多いのも事実です。

しかしそう思ってDXに取り組んでみても、うまく推進できない中小企業は数多く存在します。

その特徴は、おおむね次の7つ。

1つずつ丁寧に解説してまいります。