ちょっと待って!設計図なきDX推進は危険!?【DXジャーニーマップ】

ちょっと待って!設計図なきDX推進は危険!?【DXジャーニーマップ】

これからの企業の生き残り戦略として、DX(デジタルトランスフォーメーション/以下:DX)が必要なのは分かるけど、具体的にはどうすればいいのだろう?

DXに取り組んでみたのは良いけれど、果たしてうまくいっているのだろうか?

こうした疑問の多くは、自社の事業に最適化されたDX推進の設計図=DXジャーニーマップを作成すれば解決できるのです。

今回は「設計図なきDX推進は危険⁉」と題して、DXジャーニーマップの重要性について解説します。

企業経営の根幹に関わるDX推進事業の行く末を決める、DXジャーニーマップを作る意味を一緒に考えてみてください。

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設計図なきDX推進は危険だらけ

設計図なきDX推進は危険だらけ

設計図なしで家を建てようとしても、まともな家は建ちません。

それと同様に、DX推進においても、しっかりとした設計図に沿ってPDCAを回すことが求められます。設計図がないままDX推進を目指しても、無駄と困惑のオンパレードになってしまうことでしょう。

DXに成功した日本企業は1割にも満たない

「2025年の崖」に向けて経済産業省(以下:経産省)が警鐘を鳴らした影響もあり、近年、DXの導入を試みる企業は増加しています。

しかし、2020年12月28日に発表された経産省「DXレポート2(中間とりまとめ)」において、「9割以上の企業がDX推進に対して足踏み状態にある」という実態が報告されている通り、日本企業のDX導入はなかなか進んでいません。

DX推進に踏み出した企業は全体の1割以下。さらに、その中で、目に見える成果のあった企業の成功事例は、現時点ではまだわずかなものに留まっています。

経産省「DX推進ガイドライン」だけでは足りない

DX推進の手引書といえば、2018年12月に経産省が発表した「デジタルトランスフォーメーションを推進するガイドライン(DX推進ガイドライン)Ver.1.0」が思い浮かびます。

しかし、「DX推進ガイドライン」は、あくまでも経産省が日本企業に向けてDX推進を促す「手引書」として作成したものに過ぎず、企業ごとに最適化して利用できる「DX設計図」ではありません。そのため、ガイドラインだけを参考にして、DXを進めていくことは極めて困難です。

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この記事の執筆者

株式会社MU 代表取締役社長

山田 元樹

社名である「MU」の由来は、「Minority(少数)」+「United(団結)」という意味。企業のDX推進・支援をエンジニア + 経営視点で行う。 最近の趣味は音楽観賞と、ビジネスモデルの研究。 2021年1月より経営診断軍師システムをローンチ

株式会社MU 代表取締役社長

山田 元樹

社名である「MU」の由来は、「Minority(少数)」+「United(団結)」という意味。企業のDX推進・支援をエンジニア + 経営視点で行う。 最近の趣味は音楽観賞と、ビジネスモデルの研究。 2021年1月より経営診断軍師システムをローンチ

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