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「あなたはDXとはなにか、簡潔に説明できますか?」
経済産業省(以下:経産省)の提唱する「2025年の崖問題」も近づき、ますます各企業での取組が顕著になってきたDX(デジタルトランスフォーメーション/以下:DX)。
しかし、多くの企業ではうまくいっていないのが実情です。
では、改めて冒頭の問いかけに、あなたは胸を張って「YES!」と答えられますか?
DX推進がうまくいかない理由のほとんどは、企業全体、中でも経営層が「本当の意味でDXを理解していない」からです。
上記のグラフは、2021年7月にアイブリッジ株式会社が公表した、「あなたは、DX(デジタルトランスフォーメーション)について知っていますか?」というアンケートの結果です。対象者は20~60代の会社員で男女合わせて1,000名が回答しました。
アンケートによれば、「理解している(7.6%)」と「やや理解している(15.3%)」を合わせても、22.9%の理解度しかありません。
しかも、これはあくまでも回答者の自己評価。この中で、真の意味でDXを理解している人は果たしてどれ位いるのでしょうか。
そこで今回は、あなたがDXについてどれだけ理解できているかをチェックするための、セルフチェックシートをご用意しました。
25個の項目を読んで、それぞれの問いに答えてみてください。その結果であなたのDX理解度が分かります。現時点での理解度を適切に把握することは、DX推進のために必要不可欠です。
DX理解度を客観的に認識することは、あなたやあなたの会社が今後DXを推進していくための、大きな指針となってくれるはずです。
DX理解度セルフチェック25項目
1.経産省の「DXレポート」を読んだことがある
経産省が2018年9月に公開した「DXレポート ~ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開~/以下:DXレポート」、及び2020年12月の「DXレポート2(中間とりまとめ/以下:DXレポート2」、2021年8月の「DXレポート2.1(DXレポート2追補版)/以下:DXレポート2.1」は、日本企業のDX推進の現状を推し量る上で貴重な資料です。DX推進を目指すのであれば必読なので、チェックをつけられなかった方は是非ご一読ください。
2.経産省が提唱する「DXの定義」を理解している
2018年12月に経産省が公開した「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン(DX推進ガイドライン)Ver.1.0/以下:DX推進ガイドライン」は、同年9月に公開された「DXレポート」に基づき、日本企業のDX実現やITシステム構築を進める上でのポイントを書き記した文書です。
その中で、経産省はDXというものを次のように定義づけています。
企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。
引用:「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン(DX推進ガイドライン)Ver.1.0/以下:DX推進ガイドライン」
3.経産省「2025年の崖」で警鐘を鳴らす1番の問題が分かる
DXレポートで警鐘を鳴らされた「2025年の崖」。
実際にDXを推進しようと試みても、なかなか思うようなビジネス改革へとつながっていかないのは「日本のインフラ整備や各企業がデジタル化の波に取り残され、古い技術のまま事業を続けている」ことに最大の問題があります。
こうした古いシステムや技術=レガシーシステムが、システムの老朽化や人材不足、サポートの終了など様々な要因で沸点を迎えると予想されている分岐点が2025年です。その影響で、それ以降は毎年12兆円もの経済損失が引き起こされると試算されており、DX推進が待ったなしな課題であることは明らかです。
4.経産省「DX推進ガイドライン」の2つの構成軸が分かる
DX推進ガイドラインによれば、DXは次の2つの構成軸に分けて考えられます。
- (1)DX推進のための経営のあり方、仕組み
- (2)DXを実現する上で基盤となるITシステムの構築
DX推進のためには、この2つの軸を意識し、その両者に取り組んでいく必要があります。
5.DX推進ガイドラインの「DX推進のための経営のあり方、仕組み」の5要素が分かる
DX推進ガイドラインにおいて、「DX推進のための経営のあり方、仕組み」は次の5要素として解説されています。
- (1)経営戦略・ビジョンの提示
- (2)経営トップのコミットメント
- (3)DX推進のための体制整備
- (4)投資等の意思決定のあり方
- (5)DXにより実現すべきもの:スピーディーな変化への対応力
6.DX推進に必要な3要素はなにか説明できる
- (1)経営トップのコミットメントと全社的な改革
経営トップのコミットメントと合わせ、現場各部署の協力がなければDX推進はままなりません。そのためには経営とDXのビジョンを明確にし、周知徹底して社内全体の意識改革が必要となります。 - (2)一貫性のあるシステム構築
2025年の崖でも取り沙汰されるレガシーシステムの大きな問題点は、場当たり的に拡張して複雑化・ブラックボックス化して構築されたシステムです。これを一新するためにはDX全体を俯瞰して一貫性をもったシステムを構築する必要があります。 - (3)DX人材の登用
実際に現場でDX推進にあたる人材は、他部署との兼任ではうまくいきません。しっかりとした知識とスキルをもった人材が、専任で業務にあたることが望まれます。そうしたITやデジタル技術に精通した人材の確保や育成は、DX推進には欠かせない要素です。
7.DXへのステップが分かる

DXは一朝一夕には成らず、既存業務のデジタル化など、身近な所から次のようなステップを踏んで進めるべきです。
- 【ステップ1】デジタイゼーション:アナログデータのデジタル化
- 【ステップ2】デジタライゼーション:ビジネスプロセスのデジタル化
- 【ステップ3】デジタルトランスフォーメーション(DX):新しいビジネス価値の創出