ちゃんと説明できる?【デジタル化とDX】はまるで違う!デジタル化4つのメリット - DXportal

ちゃんと説明できる?【デジタル化とDX】はまるで違う!デジタル化4つのメリット

ちゃんと説明できる?【デジタル化とDX】はまるで違う!デジタル化4つのメリット

現代の企業経営において、DX(デジタルトランスフォーメーション/以下:DX)推進は不可欠です。

この事は、既に広くビジネスパーソンに理解されるようになってきており、DX推進を経営に落とし込む企業も増えてきました。

しかし、DX推進の中身を見ていくと、実際は単に一部業務のデジタル化に留まっているケースも数多く見受けられます。

そこで、この記事の読者の皆様に改めて問いたいのは、「デジタル化とDXの違いを説明できるか?」という点です。

今回は、DX推進に携わる多くのビジネスパーソンが勘違いしがちな「デジタル化とDXの違い」について、改めて解説致します。

上記の質問に「明確には違いを説明できない……」という方は、この機会に2つの違いを整理し、自社のDX推進が単なるデジタル化で止まってしまっていないかを確認してみてください。

デジタル化とDXはどう違う

デジタル化とDXはどう違う

DX推進を担当する方であっても、意外と勘違いしている事が多い「デジタル化とDXの違い」。一見同じように思えますが、この2つは全く異なります。

そして、この違いを理解しているか否かは、本当の意味でビジネスに変革を起こすDX推進を成し遂げられるかどうかを左右すると言って過言ではありません。

「デジタル化」とはその言葉通り、既存の業務をデジタルに置き換える事を指します。

それに対してDX(デジタルトランスフォーメーション:Digital Transformation)は、直訳すれば「デジタルによる変革」を意味します。つまり、DXを端的に説明すれば「デジタル化によってビジネスを変革していく事」を表すと言えるでしょう。

例えば、従業員の働き方にテレワークを導入するのは単なるデジタル化で、そこから生み出される価値(目的)を目指す事がDXです。

テレワーク導入のケースであれば、それによって労働効率や生産性を上げたり、より優秀な従業員を確保する事で企業の未来に新しい価値の創出を目指したりする事にあります。

言うなれば「DXは目的」「デジタル化はそのための手段」なのです。

変革を目的としたDX

前述のように、DXとはデジタル技術とデータを用いて、ビジネスモデルそのものを変革、あるいは新たに生み出していく事を目的としています。

しばしば「DX化」という表現が用いられる場合もありますが、本来DXとは「デジタル化によって変革された姿」を示すものである以上、企業活動がたどり着く目指すべき姿=目的を指す言葉であり、「~化する」ものではありません。

デジタル化はDX推進の手段

DXは企業活動が目指す目的であるのに対して、「デジタル化」はそれを実現するための手段に過ぎません。

経済産業省がまとめた上図にもあるように、DX推進をするには「デジタイゼーション」「デジタライゼーション」というステップがありますが、「デジタル化」はそれぞれの段階における目標を達成するための手段です。

デジタル化をスタートにDXを目指す

デジタル化をスタートにDXを目指す

前述の通り、DXは「目的」であり、デジタル化は「そのための手段」です。

業務の1つ1つをデジタル化することによって、企業が抱える課題を解決することが可能になります。しかし、それだけでは業務をデジタルによって置き換えている段階であり、DX推進とは言えません。

既存のビジネスモデルを変革する、あるいは新たなビジネスを創出し、企業にとっての新しい価値を生み出すというゴールに向かう過程がDX推進なのです。デジタル化はそのためのスタートと言っても良いでしょう。

この違いをしっかりと理解していなければ、企業の未来を形作る新たな価値創出など程遠いと言わざるを得ないのです。

>>次ページ/デジタル化4つのメリット

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この記事の執筆者

株式会社MU 代表取締役社長 / フロントエンドエンジニア

山田 元樹

社名である「MU」の由来は、「Minority(少数)」+「United(団結)」という意味。企業のDX推進・支援をエンジニア + 経営視点で行う。 最近の趣味は音楽観賞と、ビジネスモデルの研究。 2021年1月より経営診断軍師システムをローンチ

株式会社MU 代表取締役社長 / フロントエンドエンジニア

山田 元樹

社名である「MU」の由来は、「Minority(少数)」+「United(団結)」という意味。企業のDX推進・支援をエンジニア + 経営視点で行う。 最近の趣味は音楽観賞と、ビジネスモデルの研究。 2021年1月より経営診断軍師システムをローンチ

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